2024年4月から投資信託の目論見書に総経費率の掲載が始まる。
2024年からの新NISA導入に向け、投資信託の信託報酬の引き下げ競争が活発化している。
インデックス運用のように、同じ運用内容ならコストが小さいほど、効率的な運用ができて、投資家の資産が増えやすいからだ。
しかし、信託報酬はコストの一部にすぎず、その他の費用を加えた真のコストである「総経費」をみることが重要となる。
以下、総経費率と信託報酬のイメージである。
信託報酬は以前から目論見書や月報で開示されているが、その他費用の部分はこれまで開示されていなかった隠れたコストということになる。
（出所：4月29日日経新聞）
実際に、以下の全世界株式に投資をする信託報酬の低い4銘柄の総経費率を確認してみた。
SBIのファンド以外の3銘柄は信託報酬と総経費率にギャップがあるのがわかる。
コストの面だけで言えば、最も優秀なのは、隠れコストがほとんどない「SBI・全世界株式インデックス・ファンド」といえよう。
全てインデックスファンドということで、運用面で差が出にくいとなれば、この総経費率の低さで評価することも有効であろう。
