ファンドの「総経費率」に対する注目度が高まりつつある。
総経費率とは実際の運用でかかったコストのことで、運用管理費用である「信託報酬」と「その他費用」の大きく2つに区分される。
「その他費用」には、主に監査法人に支払われるファンドの監査費用などが含まれるが、ここに連動指数のライセンス費用など含む場合もあれば、「信託報酬」で計上する場合もある。
通常、ファンドのコストを比較する場合、「信託報酬」で比較する場合が多いが、ファンドによって定義がまちまちなので、比較するなら「総経費率」で見た方が良いということだ。
ちなみに、以下が2023年8月末時点の総経費率の小さいファンドランキングである（つみたてNISA対象）。
インデックスファンドは総経費率で見ても、非常に低コストであることがわかる。
（出所：2023年9月26日：日経新聞）
では、低コストだと、リターン（コスト控除後）が良くなるのか、見てみよう。
総経費率が上がると（右に行くと）わずかではあるが、リターンが低下している傾向が見て取れる。
来年の春から、運用報告書を作成・交付しているすべてのファンドの目論見書に、直近発行の運用報告書に記載された総経費率が明記されることになった（ETFは対象外）。
このように来年の春からは目論見書を見れば、この総経費率がわかり比較も可能だから、今後投信の保有コストは総経費率で見ると良いであろう。
