５月の消費者物価指数が発表されました。
物価全体を表す総合指数は前年同月比は3.2％の上昇 、
単純にいうと、生活コストが昨年より3%くらい上がったということです。
下のグラフ（物価の動き）を見て下さい。
2020年、2021年は横ばいですが、2022年、2023年（赤矢印）と月を追うごとに右肩あがりで上昇しているのがわかります。
この要因は、世界的なエネルギー価格や食料の上昇、円安による輸入物価の上昇によるものです。
このインフレは世界的な動きなので、日本もデフレで物価が下がっていく状況にはなかなか戻らないでしょう。
今後も年2〜3%のインフレを覚悟しておいた方が良いでしょう。
では、長期的なインフレが私たちにどんな状況をもたらすのでしょうか。
10年間で確認してみましょう。
収入は横ばいで増えない、生活費はインフレ3%分、毎年増加するという想定です。
同じような生活をしているだけで、10年目には家計は赤字になります。
この対策としてはいくつかありいます。
- 収入を増やす
- 生活費を切り詰める
- 余った資金を運用する
1の収入を毎年増やしていくことは、昇給や昇格でもしないとなかなか難しいですね。
日本の企業は気前よく、インフレ分給与を増やしてくれませんから。
2の生活費の切り詰めにも限界がありますね。
現実的には3の運用しかないでしょう。
以下に毎年の余った資金を現金で置いておくのか、預金にするのか、投資するのかでどれだけ変わるか、算出しています。
グローバル株式で毎年余った資金を投資していくと、10年目で現金や貯金に比べ100万円近くも資産が違ってきます。
まあ、株式はリスクがあるからそう上手いこと行かないと思っているかもしれませんが、世界経済は右肩あがりに成長すること、世界的なインフレは、グローバル株式を上昇させる大きな要因になることから、歴史的にみても長期で年6%程度のリターンは十分期待できます。
何も運用しなかったら、インフレで資産が減るだけですから、投資する価値は十分あります。
株式や不動産がインフレ対策には最も有効であるというのは常識ですので、インフレが続くと予想したら、株式や不動産に資金を振り向けましょう。
インフレ対策で資産を守る、この考え方が重要です。
