下の表を見て下さい。
平成2年から令和3年は、デフレ時代で、授業料や入学料がそれほど上がっていないので、気にならない水準だったと思います。
ただ、インフレ時代含めた昭和50年から令和3年の46年間で見ると、消費者物価指数が1.9倍になったのに対し、国立大学で授業料が14.9倍になっています。
このように、大学までの学費、塾の費用など教育費は、インフレ時代であれば相当上昇するということを覚悟しなければなりません。
昭和50年からの46年間のインフレ率が年間平均約1.4%に対し、国立大学の授業料は年間平均約6%上昇しているのです。
（出所：タマルWeb）
将来の教育費を準備する場合は、このインフレによる教育費の上昇も想定して準備した方が良いかと思います。
例えば、大学費用を準備するのであれば、私立だと現在でも500万円はかかると思います。
これが10年後を想定した場合は、1年6%の上昇を見込んで、10年後895万円（500万円×1.06^10）の準備が必要です。
教育費の値上がりを想定すると、10年後500万円では全然足りないということです。
教育費の準備は学資保険という話は良く聞きますが、10年後の返戻率が105-110%では全然足りません。
年間6%上昇する費用は、年間6%近くの利回りで運用しないと合わないのです。
教育費の準備は、学資保険でも定期預金でもありません。
NISAを利用して、年間6%の利回りで運用をしていきましょう。
もしものことを考えるのなら、合わせて、掛け捨ての生命保険には入っておきましょう。
